ドル円は上がったら売るの繰り返し。
一度、強めの上昇までもうしばらく時間がかかりそうなので、超短期スキャルアタックで精神崩壊。
レンジにおける超短期トレード。
たまにやるのだが、やると精神崩壊するからおススメしません。
あとポンド。
反転を虎視眈々と狙っている。入る場合は、ツイッター速報で呟く・・・こともある（短文だからブログ記事にならない）。
直近、ドル円トレード結果。
トランプ来日と米中貿易戦争の行方
トランプおやじが帰っていったが、米中貿易戦争というのは、何度も言うがアメリカがリーダーシップを放棄するための茶番であって、中国に関税戦争を仕掛けてるのは、最終的に次のリーダー（中国だとかロシア勢）にタスキを渡すためだ、ということだ。
別の言い方をすれば、アメリカの債券市場が崩れ去っていく。
しかし、これをやれば史上最悪の恐慌となり得るから、次のリーダーを担うBRICSやその周辺国（次のリーダーは一国ではない）にその被害が及ばないようになるべく早くアメリカ離れをさせようとしている、という流れだ。
だから日本にもこれから無茶難題を突きつけてくるのは、すべて世界へのダメージを最小限にするためだ。
アメリカと中国の歴史
１９７９年にアメリカと中国は国交正常化して、アメリカが中国にわんさか投資をした。
中国はその資金で「世界の工場」となり、世界中の人が中国製のものを消費するようになった。
そして世界の経済成長を製造業で中国が支えて、余裕資金で米国債やドル建て社債を購入して親であるアメリカ経済を支えてきた。
日本と同様、米国債券の量を考えれば、そう見ることができる。
これが４０年間、世界システムとして機能していたアメリカ帝国の根幹。
これを壊すというのだから、短期的に混乱は不可避。
だから中国をこれから起こるであろうアメリカの債券市場崩壊から遠ざけるために米中貿易戦争がある。
もう少し広い視野で見れば、アメリカと関係性の深い国を徐々に引きはがしていって、世界（特にアジア）の実体経済がアメリカの債券バブル崩壊の影響を受けないようにしているわけだ。
だからトランプ大統領の再選や任期を把握しておくことは非常に重要であって、混乱の後は、北朝鮮には株式市場が誕生し、北朝鮮と韓国は普通に行き来できるようになっていく。
だから例えば、積立型投資をやっている者たちの勝利というのはここからはじまっていくわけで次のズドンが勝負だ（平成時代はほとんど報われなかったはず）。
アジアを中心とした本当の意味での世界経済成長の恩恵をこれから存分に受けることができるだろう。
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