金(ゴールド)が強い。
タンカーアタックからの中東緊迫を受けて、再び1350ドルの壁を明確に突破しようと乱高下しているが、ゴールドのトレンドは変わらない、変えられない。
今回は、この背景を書いておこうと思う。
- 金(ゴールド)の動きは常に明確?
- 金(ゴールド)のカラクリ
- 金(ゴールド)の最近の変化
- 官僚側から金(ゴールド)を考えた場合
- 金は最強防衛手段ではない?
- 金(ゴールド)は結局、どうなった?
- 当時の富豪たちはどう凌いだのか?
- 結論
金(ゴールド)の動きは常に明確?
金(ゴールド)常に買いだと思っている。それを現物で買うのか、ETFなどの金融商品で買うのかは人それぞれの好みとしても。
だからiDeCoでも、ポートフォリオには必然的にリスクヘッジという意味でも、上昇の享受という意味でも組み込むといいだろう。
金(ゴールド)のカラクリ
金(ゴールド)のカラクリは表からは見えづらいのだが、実は非常にシンプルだ。
- 日銀が米国から命令されるて、米国債を買う
- 金の価格操作がされる
- ドルの急膨張で(今のところ)何とか金殺しができている
日銀の役割はアベノミクス、異次元の金融緩和などといった具合に呼び方はその時々で異なるだけで、やっていることはNY先物市場に介入して、ドル買いをして、金売りを繰り返すのみだ。
しかしやればやるほど限界は来るから、金(ゴールド)は下がっても復活し、暴騰するタイミングがやってくるのだ。
小売りベースで、1g3000円時代を知っていると、5000円は高く感じるかもしれないが、そのうち、7000円を超え、1万円を超える時代が来るだろう。
日銀がドル買いをすることで、米国経済は正常なのだ。しかし、その裏では、ドルを担保に金先物で空売りを繰り返している。
でも金(ゴールド)は下がっては押し目となり買われ続ける。埋蔵量が決まっている限りある資源、正貨が紙幣(幻想)に負けることはないのだ。
紙幣は刷れば刷るほど、その価値は薄くなる宿命にあるからだ。
金(ゴールド)の最近の変化
日本で金を買うとなった場合、2019年6月時点ではまだ簡単に買うことができる。
しかし、香港やマレーシアでは、金(正確には、金地金)は買いづらくなってきているようだ。
買えるには買えるが、すさまじい量の本人確認が義務付けられるようになってきている。
この動きは知っておくといいだろう。
買いたくても買わせてもらえない局面は来るかもしれない。
ちなみに金ドル価格を見ると、1300ドル後半に強烈な天井(レジスタンス)があるわけだが、実はここを抜けると、真空地帯なのだ。
だからチャートの形を見ても、金地金がすさまじい勢いで上がる時が近年中に来るだろう。
つまり、そのタイミングではアメリカの債券市場が崩壊の兆しを見せ、人々が(金の値上がりに)気付いて、殺到するが、そのときには金は買えない、という事態は想定しておくといいだろう(ドル防衛のために国はこういうことをするのだ)。
もちろん金はこれからまだまだ叩かれるだろうが、それでも不気味なくらい、這い上がってくる。
2020年代中盤あたりまでこのような動きをするだろうが、このあたりが最終決戦だと見ている。
官僚側から金(ゴールド)を考えた場合
「官」の視点から金(ゴールド)を考えてみると、例えば、金価格が現状の5000円くらいから6000円7000円と上がっていった場合、世界経済、特にアメリカの債券市場はとんでもない状況になってきてる時だ。
そうなると人々が不安から金を買う動きが想定されるわけだが、ここで金を買わせてしまうと、ドルの敵である金価格の強烈な現物需要を作ってしまうことになる。
だからこの現物需要を強制的に潰す、という視点は持っておいた方がいいだろう。
買いたくても買えなくさせれば、現物需要はあっても ドルの敵である金価格の上げを防ぐことができるだろう。
と官たちは考える。
そういう意味で外では金が買いづらくなっている動きがあるから、妙に納得してしまうのだ。
金は最強防衛手段ではない?
金は圧倒的な安全資産であるものの、パーフェクトではない。
歴史を振り返ると、
1933年4月5日、フランクリン・デラノ・ルーズベルト(FDR)大統領が行政命令として、
「金を持ったらアウト!」
とやらかしたからだ。
「いかなる個人や企業、金融機関も、金地金と銀地金(コイン、バー、金証書まですべて)を保有、貯蔵してはならない」
という掟破りの大統領命令が出されたことがあるのだ。
これによって、アメリカ人が保有していた金地金はすべて没収された。
史実として、金(ゴールド)の売買がいっさい禁止されたのだ。
背景として、1929年に起こったブラック・サーズデイ、1931年の世界大恐慌。
このダブルパンチを乗り切るための一環として実行された。
この鬼のような金(ゴールド)管理・統制経済政策を
「ニューディール政策」
と呼ぶから政策名を決めば知っている人も多いだろう。日本もそうだが、アメリカも緊急時には、国民の財産を強制的に奪ってきた歴史があるのだ。
金(ゴールド)は結局、どうなった?
アメリカ人たちが保有していた金地金は、政府に言い値で買い取られ、強制的に米ドル現金へと換金された。
※買い取り(交換)価格は、1トロイオンス(31.1グラム)あたり、20.67ドル(約350ドル)。
そして二次世界大戦が終わり、ブレトン・ウッズ体制という新体制が出来上がり、ようやく「金1トロイオンス=35ドル」の固定相場になったのだ。
当時の富豪たちはどう凌いだのか?
当時、金地金を大量に保有していた富裕層は、この指令が出た際、急いでスイスなど国外へ一斉に運び出したそうだ。
金を隠し持ったまま、政府に供出しなかった者は、1万ドルの罰金(今の価値で約16万ドル相当)か、10年の禁固刑、あるいはその両方という罰則が設けられた、ということだ(スイスには行けた。当時のセキュリティーを考えても、金(ゴールド)の資産フライトはあっただろうし、それ以上に、米国内で没収されても分散投資によって回避したと推測する。過去生き延びてきた富豪たちは少なからずそうしてきた)。
その後、金(ゴールド)保有禁止令は、1933年にスタートして以来、ニクソン・ショックで解禁されるまで40年間も継続されたのだ。
つまり、個人が金をガチホできるようになったのは、つい最近のことなのだ。
結論
金(ゴールド)を持っていてもどうしようもない自体もあり得る(苦笑)。
誰がどれだけ持っているかも、購入時の資料で把握されてしまうのだ(そして自宅においてあると泥棒に合う可能性が高くなるから、銀行などの貸金庫を使うことになる)。
結局、最後に頼りになるのは、耳と耳の間にあるものだ。
人によっては、自給自足できる状態を作っておくことかもしれないし(5Gの世界はこれが出れでもできるだろう)、
世界経済の不況とは無縁の場所に移動することかもしれない(幸福指数の高い国は無縁である場合が多い。親日であり、幸福指数の高い国へ一時的に非難する、というのは賢い選択肢だと思う)。
カネがなくても幸せな状態を何度でも作り出せる人材になること。
なんだかんだ言っても、これが最強だと思っている。
追伸(おまけ)
先週のトレード成績。
10年超保有できるポジション・・・これをひたすら待っている。