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FX(ドル円他)株、iDeCo等のシナリオシェア(備忘録用)

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FX(ドル円)株、iDeCo(イデコ)のシナリオシェア 12月

 

12月となったので、シナリオの再構築。

 

備忘録用に。

 

 FXの成績

 

2019年は1月~11月まですべての月において500pips達成。

 

1万通貨(1万円)でエントリーしたら、5倍(5万円)になる、みたいなイメージです。

 

11月は約650pips。

 

成績よりも、ルール通りにやれた、という事の方が大事(エントリー前に撤退ポイントと利確ポイントを決めて、入る)。

 

10月あたりから全体的にトレンドが変わる転換点に来ているので、この成績がこれからも続く方が不自然だ、というくらいの気持ちでいた方がいいだろうな。

 

調子に乗ることなく、のんびりチャンスがあれば入るだけ。そのほかはスルー。

 

ルール通りにやるだけ。

 

FX個別通貨 ドル円

 

シナリオは、ツイーターで話している通り。

 

 

で、以下がドル円チャートの最新。その後のドル円チャートどうなったのか?

 

 

 

オッパイ波動が見事に垂れて、美しい形になった。

 

「ふざけてるのか?」

 

と思われるかもしれないが、ワイからすれば、ふざけるくらいの余裕がなければ、ルール通りになど徹することはできないと思っているよ。

 

中長期では、

 

『111円04銭』方向。

 

上下しながらこのポイント近くまでは試しに来る、というイメージ。

 

他のポジションは、

 

・ドルカナダドルの売り(1.327963)
・ユーロポンドの買い(0.850700)

 

これは前回のシナリオでも話した通り。

 

iDeCo(イデコ 個人型確定拠出年金)

 

ツイートした通り。

 

12月末での利確またはスイッチングは年をまたぐため(不透明)、11月末でほぼほぼ利確。

 

イデコ(個人型確定拠出年金)においては機能上、ショート(売り)はできなから、

その代わりに定期預金に利確分の一部は積み重ねて、気持ち的には、売りを持っているつもりで、来たるべき時をずっと待っている感じ。

 

これもツイートした通りだが、

 

日本の爆弾は、ソフトバンクとそれを支えるみずほ銀行。

 

 

ソフトバンクが頼れるのは、みずほ銀行だけ?

www.bloomberg.co.jp

 

もっと言えば、ソフトバンクを買う日銀とジャンク債を買いまくる農林中金。

 

CLO残高8兆円!?(世界のゴミ債の15%前後を農林中金が保有しているということだ)

www.nikkei.com

 

リーマン・ショックで懲りたかと思えば、トリプルAで安心だから、ということで世界一ジャンク債を抱えている農業おやじたち。

 

時間軸では、まだ恐慌レベルには達しないと思うが、暴落~大暴落レベルならいつ起こってもおかしくない局面。

 

リーマン・ショックが起こる数年前からショートポジションを保有して、破産寸前のところまで行って、最後に大逆転した実話『マネー・ショート』があるが、今こそ見ておくべきだろう。

 

本来、リーマン・ショックを経験した者たちは、歴史から学んでいるはずなのだが、結局、歴史から学ばないのが人間なのだと思う。

 


マザーズ指数

 

かれこれ11か月ぶりに買いポイントまで浮上。

 

結局、NYダウや日経平均株価が高値圏にいて、マザーズ指数(多くの個別株)が安値圏で放置されていたのは、米中戦争によるもの。

 

業績とチャートをぶち壊した主犯で、ワイも個別銘柄に関しては、今年はポートフォリオを組んでも、エントリー&ナンピン買いがしたくてもできない状態が多かった。

 

ファンド筋に今年の運用成績を聞いてみたら案の定、海外はプラスだが、日本国内(個別銘柄)はマイナス、ということだ。

 

マザーズ指数は2018年1月からずっと『売りシグナル』だから、国内成績が悪くなるのも当然だろう。

 

大きな痛手を負っていないだけよし。

 

昨年のクリスマス暴落を振り返ると?


米中貿易戦争は現時点では表面化していないだけで、大きな爆弾を抱えたまま突っ走っている状態。

 

まだ何一つまとまっていない状態で、

 

「合意するだろう」

 

を前提にして株価が動く。

 

よって、この前提が崩れたらどうなるのか?

 

と言えば、これが2018年末、ちょうどこの時期に起こったことだ。

 

あの時は、12月1日に米中首脳会議が行われて、貿易戦争の一時停戦を合意を発表。

これで年末は一安心と思った矢先、カナダ政府がファーウェイの副会長を逮捕・拘束のニュース。

 

その指示を出したのが、アメリカ政府だということがわかって、世界市場は共に大暴落&年始のフラッシュクラッシュ。


この時と比較すると、先月の11月27日に、これと似たようなことをアメリカ政府はしている。

 

  1. 中国政府が『貿易協議に重大な悪影響を及ぼす』と事前に警告していた『香港人権・民主主義法』にトランプ大統領が署名
  2. 米中貿易協議の第1段階の合意が目前とされていたタイミングでの人権法案成立


昨年と「全く同じこと」を中国側に対して行った、というのが事実。

 

そして、12月15日(日)の制裁関税第4弾の発動。

 

世界市場は部分合意はするだろうと先読みをしているだけに、どんな影響が出るかは現時点では不明。

 

できることは、最悪を想定して、ファンダメンタルズとテクニカルを組み合わせた場合のベストパターンを考えておくべきだろう。

 

※12月の波乱要因はまずは12日のイギリス選挙だろう。1212と何とも気味の悪い数字だが、イギリスのボリス・ジョンソンは、トランプおやじとそっくりだから知っておくべきだろう。これは次回。