当初からワイが言っているように、新型コロナとは政治であって、人類にとって本当に脅威であるならば、新型コロナに関する正確な情報、「実際」の死者数、割合は最低限、公表しなければならない。
メディアは、放送法第四条に則って、比較対象として、インフルエンザでの死者の数との比較をするべきだろう。
新型コロナはインフルエンザと比べて何分の一なのか、を各国政府は出さないといけない。
例えば、日本という高齢者大国では「何もしなくても」年間で約１００万人が亡くなる（静かなる震災が毎月起こっているようなものだ）。
そして、新生児がこの前１００万人を切り、現在は大体７０万～９０万人。
亡くなる人のほとんどは、超高齢者だ。
死因は、肺炎だとか癌だとかの合併症。これがざっと２０万人。
交通事故は年間で約３０００人。
自殺者は大体その１０倍。
そして、コロナウイルスでの死者は、水増し数を含めても約３００人でこの騒ぎだから、もう悪い冗談だとしか思えない。
- アメリカで起こり始めた新型コロナ反撃デモ（動画）
- 新型コロナの弱点はコレ
- コロナ構造はこうだ！
- 新型コロナへの反撃ターン
- コロナ水増しスキームはこうやっている？
- 新型コロナの反撃ターン（国内）
- ラインアット事件を知っているかい？
アメリカで起こり始めた新型コロナ反撃デモ（動画）
政府が恐怖で民衆を怖がらせるものだから、いよいよその反撃のターンとなりつつある。
例えば、アメリカ。
今回の大規模なロックダウン（官僚用語）に対して、反首都封鎖デモが起こってきた。
こんな感じ。
「外に出たら逮捕だと？ふざけるなよ、この野郎、バカ野郎」
というデモをやっている。
彼らの言い分はこうだ。
「官僚たちが勝手に作り上げて、その隙に憲法をぶっ壊すつもりだな！ショック・ドクトリン反対！エイエイオー！」
わかりやすく言うと大体がこんな感じ。
こういった動画は、日本のマスゴミは流さない、流せないから、知っておくといいだろう。
※現時点において上記のデモは、トランプ大統領就任時にヒラリーおばちゃんだとかジョージ・ソロスじいちゃんがが雇ったトランプ反対デモ（アルバイト部隊）ではないと推測しています。
新型コロナの弱点はコレ
今回の新型コロナ騒動は明らかにおかしなところ、つまり「弱点」がある。
例えば日本人で新型コロナ騒動で亡くなってるのは執筆時で２８７人だ。
しかし、肺炎で亡くなる人もPCR検査で新型コロナで亡くなったと判定するような方式だから、「水増し」しても実際はもっと少ない死者数なのだ。
そう考えると、日本の人口は１億２６００万人だから、そのうちの２８０人が本当に新型コロナで亡くなったとしても、確率的には、約４０万人に１人だけが死んでる計算となる。
逆に言うと、これが新型コロナの弱点だ。
コロナ構造はこうだ！
アメリカに多い世界の本当の保守勢力たちがいよいよこの事実に気づきはじめて、反首都封鎖デモの流れが出来つつある。
構造としては、
「憲法改正」のために上級国民らによるロックダウン政策を推進
VS
市場再開を求める政治家（日本なら与党）と一般人たち
大きくはこの対立が世界各地で同時に起こっているわけです。
おいおい、あれだけ騒いで４０万人に１人しか死んでいないだと？コロナウイルス騒動はどうもあやしいぞ。
ということで、日本にもこの波は時差で届く。
こういう事態が各国で沸々と起き出しているから、トランプを支持するアメリカ人たちが真っ先にデモ化した、というのがここ一週間の流れ。
※トランプおやじはこの動きを支持している、というのがポイント。
新型コロナへの反撃ターン
いよいよ新型コロナを扇動してきた官僚たちへの反撃のターンが世界中で見られるようになってきた。
結局、多くの人はまず「食」の安定を求めるわけで、経済が止まれば新型コロナで死ぬ前に、経済苦で死んでしまうのだ。
よって、この傾向は徐々に世界中に拡大していき、ある日、ピタリとコロナが消える。
これで新型コロナ第一社会実験フェーズは終わりとなり、令和バブルが起こった後が本番です。
コロナ水増しスキームはこうやっている？
日本に限らず世界各国で「不正統計手法」が使われているのだ。
要するに、何かしらの病気、持病で入院しており、亡くなる間際というのは、どうしても免疫が低下するため、死ぬ間際にコロナウイルスに感染しやすい状態になる。
そして、死後にＰＣＲ検査を積極的にやればこっちも陽性、あっちも陽性とコロナ死亡者数がどんどん増え、それをそのままコロナ統計に載せると死者数や致死率がすごい数字になるのだ。
どこの国でも、毎日何万人もの人々がいろんな病気、事情で人生に幕を閉じるのは、昔からの日常なのだ。
けれど、病院での死後検査のさじ加減を変えるだけで、死者統計をいかようにも操作できるから、これを利用することで、コロナ騒動を終わらせない、終わらせたくない側がいる、ということです。
例えば癌で死んでしまった人がいたとする。
この場合、医者の指示通り（乗ったら最後の）ベルトコンベアーに乗ると、その人は抗癌剤なりで免疫が低下するから、新型コロナに対しても感染しやすい状態となる。
そこで「抗癌剤」含め、免疫抑制剤によって、免疫をダウンさせて、新型コロナで死亡した、ということにできちゃうわけです。
もっと言えば、厚労省がそれぞれ一人ひとりの死者の詳細を公表するか？と言えば「バレる」からこれはしない。
だから結局、コロナ問題とは政治問題、というのはこういうことです。
新型コロナの反撃ターン（国内）
厚労省が中心となって死者数を水増ししていることがバレると、恐怖を演出していたことが明るみに出る。
すると日本の強い政治家達は
「その死者数統計は本当に正しいのか？」
これをあとで追及することができるから、
必ずここをコロナ（官僚）の弱点として、抑えにかかるだろう。
ラインアット事件を知っているかい？
実は官僚たちは今回の件に便乗して、違法に、つまり事前に承諾することなく、ラインアットを掌握したのだが、「個人情報保護法」をまさにコロナ騒動でぶっ壊された。
我々民衆が「搾取」することしか考えない役人たちから「個人情報」を守るためにある砦が個人情報保護法なのだが、なぜかそれを厚労省が「裏道」を使って乗り越えてきた。
この問題のヤバさ、わかる？（道を歩いていたら、なぜか突然、丸裸にされたということです）
結果、厚労省は「アンケート」という形で「8400万人分のリスト」を乗っ取り、自由にラインでメッセージを送信できるようになった。
ただその結果を調べてみると、回答したのは全体の約2450万人。
つまり、迷惑メールに入っていなくても、しっかり回答したのは、全体の約3割だ。
大多数が厚労省から勝手にラインが飛んできて、アンケートが来る。
すると、
「おいおい、個人情報の扱いはどうなってんの？選挙で選ばれていない奴らが個人情報保護法をなんで素通りしてんの？」
みたいな感じなのだろう（言語化すると）。
感情で言えば、なんか気持ち悪い、だ。
これは「戦う政治家」、および知識階級人たちにとっては有利で7割は大声では言わないけれど、不信感を持っている、ということだ。
今回の新型コロナのプロパガンダの「質」で言うと、官僚たちが圧倒的に強く、どこの国も政治家たちが総リンチにあっているのだが、そろそろ戦う政治家たちのターンとなるかなと思って見ている。
ついでに言うと、厚労省に乗っ取られた各種SNSがどんどん起業家や投資家のアカウントをBANしているわけだが、ここも立ち上がってくると面白い。
安倍首相は、布マスク2枚配布大作戦をやって、大炎上「させられた」わけだが、あれは「官僚」たちがマスクという新型インフル特措法で特定物資扱いされる商品を元に 配給制度を狙っていたものであって、
だからこそ「何度」も洗えるマスクを2枚「だけ」配布！（しかも１世帯で）前にも書いたけれど、政治家たちによる戦後の配給制（共産主義）に対しての強烈な皮肉のような政策だということだ。
もしここで牽制しなかった場合、マスクから徐々に、食糧からガソリン、何から何までジワジワ、ナチス時代のように統制されていった可能性が高い。
だから東大というのは共産主義者が多く集まる巣だ。
政治家達は「官僚たちの権限」を奪う高速道路無料化や減税で対抗する。
いずれこの構図に多くの人が気づくだろう。
気が付かない場合、やはり日本のデフォルトで一緒に心中を余儀なくされる。
デフォルトとは、してしまうもの、ではなく、意図的にするもの、であって、日本がデフォルトする必要があるワケは、こうした利権などを一旦木っ端みじんにする必要があるからだ。
それでもって、やはり世界一の「隠し財産」を保有しているのが黄金郷である日本だから、それを信用の裏付けとして、世界金融の中心街となっていく。
デフォルトすると、一気に諸外国、外国勢が日本を買い叩きにくる。買い叩かれる側ではなく、買う側にいられる努力をしよう。
全部、ワイの妄想です。
