日本の常識は“ほぼ”世界の非常識⁉BOBOSミニマリストのつぶやきブログ

世の中の「言ってはいけないこと」はほぼ正しい。BOBOSオジサンから覚醒者たちへの遺言。

バイデン次期大統領の選出確定!(←コレ“も”嘘だよ)

「やっぱりバイデンが大統領になったじゃないか!」

 

とお怒りのコメントをいただいたので、今回は特別に(仲間内だけでなく)ワイが優しく、丁寧に、解説しておく。

 

マスコミは

 

バイデンで大統領確定

 

と何度も何度も連発する。

 

こういう報道をまだ鵜呑みにする大衆が多いことには残念でならない。

 

バイデンおやじは一体これで何度大統領になったのだろうか・・・

 

ワイが見る限り、バイデンはトランプと手を組んでいる可能性が高いのだ。

 

真の投資家(現金はなく、質素な生活を好み、資産だけが増え続ける人種)は焦らず、虎視眈々と狙えばいい。

 

昨年はそれだけで30%超のリターンを享受したわけだから、何もしないが正解なのだ。

 

 

 

バイデン次期大統領の選出確定!

www.nikkei.com

 

日経だけではなく、一斉にボス(記者クラブ)からの指令で同じような記事を出す子分たち。

 

トランプおやじの「ツイッター砲」は凍結(こんな媒体は潰してしまっていい)。

 

そんな中で若手で信頼できる媒体の1つであるNTDが頑張ってくれている。

 

 

 Youtube側に削除された場合を想定して簡単に説明すると、トランプおやじが

 

「みんな、ごめんよ。きっと失望してると思う。しかし我々の「信じられないくらいの旅」はまさに「いま」始まったばかりだ」

 

と言っている。

 

そして、トランプおやじの最強カードである

 

・反乱法
・戒厳令

 

のジョーカーはまだ温存している状態だ。

 

これを冷静に見た場合、どう考えるのか、だ。


バイデンで確定!の本音

 

ワイがマスコミなら、まずトランプおやじは完全に無視する。

 

批判などせず、淡々とバイデンに有利な話を進めていけばいい。でも実際はトランプ批判の報道をこれでもか、というくらいやる。

 

つまり、実のところマスコミが自らの報道で

 

「本当のところ大統領はまだ決まっていない」

 

と認めているということだ。

 

事実として、

 

・ワシントンDCの非常事態宣言
・夜間外出禁止令(Curfew)

 

が決まってしまっているから民主党陣営が焦って、

 

「トランプの罷免をすぐにやるべきだ!」

 

と言ってきているわけです。

 

20日まで待てばいいのにね。だって、バイデンで大統領は確定しているのだから。

news.yahoo.co.jp

 

戒厳令の流れは変わらない?

 

戒厳令については以前説明した通りだから割愛するが、それまでのプロセスとしては、

 

1.国家非常事態宣言
2.反乱法(Insurrection Act)
3.戒厳令

 

という段階を踏んでいく。

 

※米国に限らず、みんなどうか備蓄をしてくれ!

 

 

だから、まず必要なのは「国家非常事態宣言」であって、相当するのが1月6日のすごい暴動&乱入に見事に演じられた、という見方だ。

 

なぜ「夜間外出禁止令」も出ているのか、というと、これはコロナとは関係なくて、

国会に乱入した偽者のトランプ支持者ではなく、

 

「本当の」トランプの支持者たちが夜中に街中をウロウロしていたら、軍隊や警察が偽物(本当の敵の部下たち)を逮捕できない。

 

だからワシントンでは夜6時~朝6時まで外出禁止となっているのだ。

 

これで1月6日の時点でロイターによると、ワシントンで52人が逮捕され、うち47人は夜間外出禁止令の違反、26人は米議会で逮捕。

jp.reuters.com


夜間外出禁止令に従わない者=反トランプ

 

だからこのようにどんどん逮捕していく。

 

なぜそうするのか、と言えば、反乱法の発動に繋がるし、さらに言えば、再選挙に持ち込めるからだ。

 

だからこの見方が正しければ、これから起こることは、「再選挙」のための

 

・反乱法
・戒厳令

 

への展開となっていき、トランプおやじが話したように、上記の展開が

 

「これから始まる」

 

ということになる。

 

再度掲載

 

 

RSBNも信用できるからこっちもおまけ(2分~)


動画を見ればわかるが、

 

「いまからスタート」

 

の「いま」が次のプロセスを指す、となる。

 

わかりますか?

 

国会議事堂の暴動劇

 

f:id:hateblochang:20210109121256j:plain

議事堂乱入劇とトランプへエールを送るバイデンの憑依現象について考える。https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/01/post-95360.phpから引用

国会議事堂の暴動劇はソ連の壁崩壊を彷彿させた歴史に残る事件だったと思うが、すごかったね。

 

これに対して、トランプおやじは

 

法律に違反した場合は「しっかり」責任を取っていただく、ということを言っている(つまり、反乱法を発動させた上での責任追及だ)。

 

そして、「新政権」は「1月20日」に発足する、ということを言っている。

 

※この新政権は、バイデンおやじについては一切触れていない。

 

だからトランプ政権2期への意向を示唆していると認識していいだろう。

 

よって、1月10日あたりからいよいよトランプおやじの最終決戦、戦う相手は、歴史上一度として勝利したことがない世界の金融ワールドを牛耳る「軍産マフィア」。

 

この戦いのクライマックスに入っていく。

 

 

バイデンはトランプの仲間だった?


トランプおやじとバイデンおやじの間では既に

 

バイデン:最後はおぬしが大統領じゃ

トランプ:うむ

 

と話がついている可能性が高いというか、ワイはそう見ている。

 

冷静になって考えてみれば、民主党陣営としては反乱法や戒厳令は何とか阻止したい(または乗っ取り作戦を実行)。

 

しかし、実際のところは、バイデンがトランプを応援しているのだ。

 

例えば、インサレクション、Insurrection(反乱)という単語。

 

これは軍産側としては「言ってはいけない言葉」であって、その理由は、反乱法の発動根拠に繋がるからだ。

 

しかし、最近のバイデンはリンウッド(弁護士)が憑依したように、トランプを応援する側に回ってきている。



 

2分46秒を見てね。

 

消された時のために書いておくと、

It's not protests, it's Insurrection
(これは抗議ではない、反乱だ!)

 

とわざわざ強調して発言している。

 

政治家という職業は、例外なく本音と建前を使い分ける。

 

だから上記の内容はトランプ支持者を批判する演説なのだが、Insurrectionという単語は実際のところはトランプおやじたちにとっては、

 

「そうだそうだ、反乱だ。だから反乱法を発動させて食い止めるのだ」

 

と見事に呼応してしまっている。

 

現時点でトランプ陣営が困っていることは、ツイッター砲やフェイスブック砲が凍結させられてしまったことによる武器不足だ。

 

そんな中でバイデンは何と言ったか?

 

これも日本語でざっくり書いておくと、

 

「大統領の言葉は大事である。例え(トランプ)大統領がどんなに悪い奴であっても良い奴であってもだ。暴動を止めるのに役立つだろうし、最悪の場合は暴動を起こさせることもできてしまう。

 

それでも私は大統領の役割を果たすために彼にテレビに出ることを求める。そして「憲法」を守ってこの国会包囲劇を終了させるべきだ」

 

というニュアンスで言っているからワイにはトランプへのエールにしか聞こえなかったのだ。


やっぱりバイデンはトランプの仲間だった?

 

さらに、何度聞いても、

 

バイデンが

 

We the people

 

と言っている。

 

「あれ?痴呆が悪化してしまったのかな?と最初は真剣に心配してしまった。

 

「We the people(我々人民)」

 

このフレーズは、トランプ陣営のフレーズだからだ(リンウッドのサイトにも掲げられている言葉)。

 

それをバイデンが使う。

 

本当だから、4分55秒を見ておいてください。

 

再度掲載(バイデンの語り):

 

ついでに5分10秒あたりからも是非!

 

ここでリンウッドやトランプが何度も引用している「リンカーン」。

 

これもバイデンが使っている。

 

そして、最後の絞めとして、

 

トランプおやじに対して、

 

So President Trump, step up.
(トランプ、前に進め)

 

と言っている。いや、本当だからさ、見てみ?


進めって・・・・どこへ?


そう、プロセス2と3だ(そして軍産を倒せ!)。

 

そして、これに呼応してトランプおやじは「いま」から始まるのだ、発言。

 

もちろんこれはワイの妄想で、本当は民主党陣営が日夜徹夜して考え出したシナリオで

反乱法や戒厳令シナリオを乗っ取るための演技かも、だけれど、

 

バイデン側とトランプ側の戦いは実は既に終了している可能性がある、ということだ。

 

現代版(世界版)、大政奉還。

 

日本人にとっては特にこの波は個人の働き方、生き方に直結するのだ。

 

続く