日本の常識は“ほぼ”世界の非常識⁉BOBOSミニマリストのつぶやきブログ

世の中の「言ってはいけないこと」はほぼ正しい。BOBOSオジサンから覚醒者たちへの遺言。

トランプとイーロン・マスクが新しいSNSを完成させていく?

 


リンウッドに限らず、最前線で戦う者たちは、非常に有力な情報源になるから、日本人としては、英語の勉強のつもりで学ぶべきだろう。

 

リンウッドのテレグラムより

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トランプ陣営の凄腕弁護士、リンウッド氏のテレグラム上でのつぶやきが面白い

 

更新頻度が高く、これを見ておけ、といった情報を届けてくれる。

 

彼のテレグラムを見る限り、直近の動きはニュースを見るよりもよくわかる。

 

例えば、これから多くの激戦州の投票事態が憲法違反になる可能性は「報道されないだけ」で現状は動きとして出ている、ということがはっきりわかる。

 

流れとしては、

 

1.これから激戦州の投票が憲法違反だと明確に判明していく(選挙無効)

 

2.1月6日のバイデンが大統領になったという認証も違法になる(バイデンの大統領ごっこがバレちゃう)


実際、再選挙が行われる国々ではこの流れで再選挙になっている。

 

トランプが大統領だ、とか言うと、

 

「不正選挙という陰謀論を言っている変な奴」

 

というレッテルを貼られるのだろうが、おかまいなしだ。

 

「英語のリーディングが苦手~」

 

という場合は、

 

この動画はわりと優しく解説してくれているから、参考になるだろう。

 

内容は、シドニー・パウエルとリンウッドとトランプが最高裁へ行くぞ!という話だ(復習として)。

 

 


最高裁の意味わかる?


日本の教科書では

 

『三権分立』

 

という言葉は確かに習った。

 

しかし、内容は嘘だ。

 

先生(行政の下部組織)たちは、本当のことを教えない(もしくは知らない)。

なぜなら教科書がそうなっているからだ(日本の教科書はどこが監査しているのか調べるとわかるよ)。

 

もし本当のことを子供に教える場合はこう説明する。


「みなさん、いいですか、私たち公務員(行政)は、クラスの皆さんを奴隷にしないように、普段から立法と司法にしっかり監視されているのですよ~。

 

だからクラスを自分の帝国みたいにしたり、イタズラだとか、悪いことは一切できないのです。」


こういうことが言えない。

 

日本の場合、

 

行政
立法
司法

 

はお互いに監視などはしておらず、それどころか手を取り合っているのが現状だ。

 

一方、三権分立が機能している米国では、司法である最高裁が「行政」の悪党どもをしっかり「監視」していくから、リンウッドみたいな熱い弁護士が出てくるわけね(そして大衆を救う)。

 

今後のシナリオ


トランプ元大統領(と一応、書いておこう)の上級顧問であった

 

『ジェイソン・ミラー』

 

の発言が面白い、これ。

www.breitbart.com

 

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トランプ自身のソーシャルメディアプラットフォームが完成する?ミラーの発言より引用

 

書いてあることは

 

・近いうちにトランプ自身のソーシャルメディアプラットフォームを立ち上げることを検討している

 

という内容。

 

そして、ここにはおそらくイーロン・マスクも絡んでくる。

 

※イーロン・マスクはBTCを大量買いしたり、この世界は幻想である、と本当のことを言うから、狂人扱いされることが多いのだが、立場として民衆側にいるからそう見せられる。


これが形になってくると、BANできない、されない、言論の自由が保障された、純粋なプラットフォームになっていくだろうから、読むに値するメディアとなっていく。

 

その一方で、例えば、不都合な情報源は圏外に飛ばしてみたり、北のロケットマンを悪党に仕立て上げてみたり(武器が大量に売れるからね)、検閲(憲法違反)の横暴だとか、あれこれバレていく。

 

ツイッターはわかりやすいね。

 

一国のリーダー、アメリカ大統領を検閲して、アカウント停止(BAN)してしまったからさ。

 

これは後からものすごい大きなしっぺ返しが来るから今のうちから見ておくといい。

 

寅さんとマスクマンで、新しいSNSを構築して、検閲できない、されないSNS上ですべてがいずれ暴露される。

 

そうなると完全に『言論の自由』が守られるプラットフォームができるから、ツイッターという媒体はもはや廃業に追い込まれていく。

 

これはツイッターだけではなく、基本的に、悪事に加担したGAFA+Mなど、大体みんなが知っている大手が対象になっていく。

 

以下、おまけ。


GAFA(ビックテック)のビジネス手法


ビッグテックのやり方というのは、簡単に言うと、

 

1.今まで「有料」だったものを、「無料」で解放

 

※法律的には、独占禁止法(不当廉売)に抵触するのだが、お咎めなし。もちろん役人とも仲良しで、告発されないように準備をしてからやる。


2.好きなだけ集客する

 

その後、

 

3.中小の個人を蹴散らして市場を制圧

 

そして、市場で横暴を尽くしていくから、潰されていった者たちの屍はもうそろそろビッグテックに対して、怨霊となってカウンターパンチをしかけに向かうだろう。

 

※当然、トランプ「大統領」の新SNSが起爆剤となる(削除されない機密情報だらけ)。


だからアマゾンのジェフ・ベゾスがCEOから「この時期」に退いたのにはしっかり理由があるわけで、権力はジェフが持ちつつも、肩書を変えることで、責任転嫁していくと。

 

だから、上で紹介したトランプの新プラットフォームの記事では、「遠くない未来」という言い方をしているけれど、

 

今後、ビッグテックなどの『ネット大企業』は今までのバーチャル上での独裁権を継続出来なくなる可能性が高まってくる。

 

だから現在、どちら側が優位であり、どちらが勝利した場合、どうなっていくのか、はある程度、想定可能なのだ。


追記
不確かな情報だから、都市伝説として片づけていい。

 

メキシコとカナダの国境に30万以上の外国軍隊が侵略を狙って待機している、という話がある。

 

以前話した「リンウッドの停電に備えろ」と繋がっていくのかは不明なのだが、アメリカという国は(地図には載らない)各地に張り巡らされている地下がある。

 

だからここを通って全土を急襲する、ということは現実的に可能なのだが、これをやるにはそれ相応の「大義」が必要だから、弾劾裁判の行方をじっと見守っておるよ。

 

結局、悪は撲滅しても意味がなく、いかに抱き参らせていくのか、なんだけどね。