前回の続いて、本当のことを記録として書いておく。
小沢鳩山時代に一度敗北した上杉隆（うえすぎたかし）という人物は覚えておくといいだろう。
この道が最終的にどこに繋がっていくのかを考えれば、そこを逆張りするのみだ。
アベンジャーズが集結しつつある。
ルールを知る者、強者なり
イメージ的には
「マツコ・デラックスをいじめてる立花孝志」
といった報道がされているようだが、立花孝志が主張してるのは「放送法」の話であって「法律」の話をしている。
「テレビは公平中立でないといけない」
という話をしているのだが、このワケは彼が動画でも話している通り、テレビが公共の電波であるからだ（国民の財産）。
電波は有限だから、個人がテレビ局を持ちたい！と言っても、許可は出ないのだ。
これを「利権」と言う。
だから「有限電波」である以上、放送法では「公正中立」でないといけないのだ。
例えば、マツコ・デラックスが公共電波で言った事に対して、反論の機会も与えることはなく、立花孝志の生出演を断っている以上、本来の公共の電波の使い方ではないから、「プロパガンダ」と言われてもおかしくないのだ。
※テレビは、国民に対して、N国党は危険な宗教的な政党だ、という誘導をする。
放送法を無視して既得権益に反乱を起こす立花孝志は危ないやつだ、という誘導」をしたいのが既得権益者の立場となる。
工作員？映画だけの話でしょ？
日本にはスパイ防止法といったものがない。だから工作員を送り込むことは簡単なのだ。そもそも頭の中がお花畑になっている場合、そんなことも考えもしないだろう。
例えば、動画の中で浮いていた「変なおばちゃん」は、意図的に宗教的な感じを出す、という役目なのだろう。
「変なイメージ」を作り上げて「マツコ・デラックスを叩いてるN国党は気持ち悪い」という誘導、展開ができるのだ。
これまでもマスコミはこういったことを繰り返して潰してきたのだが、立花孝志の場合、Youtubeがあるので、反論ができる。
- 個人のメディアを持っている
- 弱者を集める力を持っている
- 強者が弱者をいじめる
この場合、大きなうねりが起こる。
そうなると、
「この立花孝志という男は、なんとなくちゃんとしたことを言っている気がする。比較して、どっちが正しいのか？」
を判断できるのだ。
最終的な勝者はアメリカが答え？
アメリカのトランプ誕生がこの時代のうねり、結果を示唆している。
トランプ大統領も既得権益と戦うために色々「本当のこと」を暴露しまくったのだ。
英語だから違和感があったかもしれないが、立花孝志をトランプ大統領とするなら、こういうことをズバズバ言っていたのだ。
トランプ大統領の場合、
「こいつは本当に既得権益者（ワシントン官僚）と戦おうとしているぞ」
と気がついて、支持が拡大していったのだ。
おそらくN国党もそうなってくるだろう。
※この先は、在日米軍撤退議論に繋がっていくと思っている。
内部スパイで沈没した実例
２００９年の小沢鳩山の敗北
これがそうだろう（本人たちがそう言っていたので間違いない）。
例えば、「高速道路無料化」は、国土交通省官僚たちが持つ既得権益との戦いだった。
「この人らは既得権益と戦おうとしてる」
と察知した日本人たちも賛同したのが、まさにこの年だった。
結果は、は民主党の中に多くの「官僚側の議員」が紛れ込んでいて
内部工作で一気に潰されてしまった、と本人（鳩山）が話していたのを聞いた。
※これはあまりにも大事な重要な知識であって、恥ずかしながらいい年になるまでこんなことすら知らなかったのだ。
違法職務質問問題
例えば日本の若者は「警察による違法職務質問」に怒っているだろう。
本来職務質問法は強制ではない。
だから答弁は強要されないのだ。
しかし、こういうことを知らないと、
「え？オレ、何か悪いことでもしたのかな？」
と職務質問されてから一気に精神的にダウンして、ひきずることになる。
なぜなら、実際の職務質問は明確に強制だからだ。
では、NHKが職務質問問題をテレビで取り上げたことはあるだろうか？（あるかどうかは知らない）。
取り上げた場合、マスコミはそれを積極的に報道したのだろうか？
おそらく報道も、取り上げもしていないだろう。
なぜなら、国の構造上、行政の暴力機関は警察や検察であって、報道する側は「記者クラブ」に属していて、「行政側の意見」をここで吸収して、吸収したもののみをメディアに垂れ流すからだ。
マスコミのコに点（濁音符）が付くのは、日本のマスコミは行政の監視を行えないどころか、記者クラブ制度でコントロールされているからだ。
※ちなみにこれは先進国では日本以外に存在しない。
ついに復活！上杉隆（うえすぎたかし）！
記者クラブ制度を批判すると猛烈な圧力がかかるのだが、かつてこれを批判した男が上杉隆（うえすぎ たかし）という人物で、この上杉隆はN国党の幹事長に就任していた、というのをつい最近、知った。
2019年8月13日、上杉隆が幹事長に就任。
※動画の右側にいる人物。
かつて記者クラブ制度の問題に切り込んできた男（今もなお生存）が、N国党に合流しているのだ。
※上杉隆は２００９年の時、記者クラブ解体を小沢・鳩山らと一緒に言論していた人物だ。
どちらにしても、彼の発言は本当の事を言うから、日本国民を覚醒させる起爆剤になるのではないかと思う（マツコ・デラックスも合流したらハルク役をまかせたい）
構造がわかりづらいなら、アメリカの動きと比較すればいいだろう。
トランプ大統領は、選挙で痛烈にCNNなどの批判していた（攻撃されていたから）。
しかし、彼はツイッター砲を持っていたから、どんどん本当のことを暴露していき、冷静に比較して気づいた（覚醒した）国民から支持された。
アメリカでトランプが攻撃されたようにN国党もこれから既得権益のマスコミに攻撃されていく流れになっていくだろうが、彼はツイッター砲ではなく、Youtube（ユーチューブ）砲で反論できる地盤がある。
潰すことが非常に難しいのだ。
よって、いずれは日本の民衆政党に成長していくのではないかと思っている。
日本は役人が最も強い封建社会そのものだから、大政奉還後も、階級社会はずっと続いてきた、というのがバレて、大きな既得権益も明るみになっていく。
それを知った時、冷静に比較して、どっちが正しいことを言っているのかを知れば、次の時代に移っていくのだろう。
マスコミのフェイク報道実例
最近の例で言えば、アメリカ大統領選挙でのヒラリー・クリントン押し報道。北朝鮮のミサイル報道（Jアラート）などだろう。
立花孝志が言ってしまっているように、テレビは洗脳機関であって、
マスコミも同じだ。
官僚に命じられるまま、報道されていることにこれから気づいていく。
今後、想定されるのは、官によるGoogle検索やYoutubeに対しての圧力、操作だろう。
例えば、Youtubeで立花孝志関連の動画を検索をしたら既得権益を擁護する動画が上位に来る、といった具合だ。
逆に言うと、既得権益を擁護する動画にはアクセスが意図的に集まる。または立花孝志がネガティブキャンペーンされた動画がトップ表示される可能性が高くなる。
ただそんなことがあれば立花孝志によるYoutube砲で反論すればいいだけなので、SNSなどを駆使すればいいだけの話となる。
立花孝志のYoutubeアカウントがBANされたら、もう一気に気づいてしまうから、それはできないだろう。
ただBAN（アカウント削除）されても、
「このおじさんは命をかけて、本気で既得権益層と戦っているぞ」
と一気に広がるだろう。
アメリカでトランプおやじが誕生したことと同じことが周回遅れで日本でも起こり出している。
学び、知識とし、武装されたし。
