世界経済はいずれ先進国を中心に崩壊して、結果的に、リーマン・ショックよりも深刻な金融危機を引き起こすだろう・・・
というのがワイの見解というよりかは、リーマンショック前に警笛を鳴らしていた者たちの見解だ。
今回は客観的に論じているニュースを見ながら、解説。
Youtube版（オーディオ編）はこちら：
- 巨大バブルは複数回の暴落を引き起こすから、備えなさい
- 新興国の不思議な現象
- 不況は続くよどこまでも？
- 貧乏人の末路
- 米国の貧困者の実態は４０００万人？
- AIで仕事が奪われるは嘘だった？
- 既存の消費システムの限界が来る？
- 米国発の大量生産システム崩壊
巨大バブルは複数回の暴落を引き起こすから、備えなさい
現在は足並みそろえた超低金利による巨大バブルが世界各国で巻き起こっている（実感なきバブル）。
バブルが巨大化するのは、言い換えれば、崩壊する前の膨張した状態なのだが、不思議なことにこれだけ根拠となる指摘があるにも関わらず、マスコミも金融界もバブルは崩壊寸前なんだ、ということを語らない。
しかし、２０２０年崩壊説がふつふつと出回ってきているのが現状だ。
直近で見れば、米国は好景気を「演出」して、トランプおやじは再選を狙うから来秋までは全力でバブルを維持するだろう。
しかし、問題はその後だ。
前々から書いているように、ファンダメンタルズの問題をクリアしながら、金融危機につながっていく可能性があり、それが「２０２０年崩壊説」につながっていくのだ。
２０２０年崩壊説の根拠はこういった記事が参考になる。
新興国の不思議な現象
次に金融バブルが崩壊した場合、リーマン時と違うのは、世界の中央銀行や政府に事態を延命・蘇生する余力がないということだ。
なぜならすでにリーマン後の延命策で力を使い果たしている。
だから金融システムの崩壊と実体経済の不況は世界規模で中長期続く。
先進国においては、最もダメージを受けるだろうから、１０年～２０年。
最近チリやエクアドル、アルゼンチンなどで反政府デモ、暴動などがひどくなっている。
「米国中心」の世界の経済金融システムの崩壊の始まり。この金融システムは、まずその周りにある米国と密接にかかわっている「新興市場諸国」が先に崩れていく。
新興市場諸国でこれが起こっていないのは、アンチアメリカの新興国諸国で、レバノンだとかイラクなどの中東諸国。
だから米国従属システムをはがしにいっているのが現在なのだ（これをやっておかないと、新興国は心中してしまって、次のリーダーとなれないからだ）。
不況は続くよどこまでも？
複数の新興国にリーダーシップを発揮させる目的は世界の安定化と経済成長なのだが、
そうなる前にシステムの変更が暴落によって起こる。
結果、先進国の不況は２０年前後は続くだろう。
たとえば日本は９０年代のバブル崩壊から３０年間、いまだ蘇生していない。
ずっと超低成長（本当はマイナスだから成長とは言えない）が続いているのだ。
ナショナル・ジオグラフィックの指摘によると、これからの３０年間で世界的に食糧難がひどくなり、最大で５０億人が、十分な食料と水を得られない状況になるという予測を発表している。
貧乏人の末路
金融資産の多くを持っているのは大金持ちの層だが、これからの金融崩壊で最も打撃を受けるのは、金持ちでなく「貧乏人」だろう。
金融崩壊は政府の財政破綻や企業の倒産を引き起こす。
社会福祉や公的年金の機構が麻痺する。
だから、それに頼って生きてきた人々の生活が破綻する、という理屈。
企業の連鎖倒産によって失業が急増し、中産階級の人々も生活難に陥って貧困層に転落する。
「賢い大金持ち」だけは金融崩壊をうまくヘッジするだろうから、世の中の貧富（ひんぷ）格差はどの国でも今よりさらに急拡大していく。
そんな状態が何年も、何十年も続く。
米国の貧困者の実態は４０００万人？
現時点で米国では４千万人が、十分な食べ物を得られない貧困生活を送っている。
現在、米国はまだ「不況入り」しておらず、金融バブルによって不況を隠せる状態だ。
それなのに４千万人が飢えている。
アメリカの人口の約８％にあたるのだが、日本に置き換えると約１０００万人のホームレスが「好景気」にもかかわらず発生している、という状態になる。
だから今後、不況がもっと顕在化するころには、さらに大変な事態になるだろう、という指摘が以下の記事だ。
AIで仕事が奪われるは嘘だった？
AIで失業者が増える、というのは、嘘だと思っておる。
結果的にそうなるのかもしれないが、正確には「金融バブルの大崩壊」でそうなるのだ。
だから「ＡＩの普及」はめくらましみたいなものだ。
ＡＩの普及というのは、暇になる仕事もあれば、それがために余計に忙しくなるのだ。
※パソコンの普及で人類の仕事は減るどころか劇的に増えた。新しい仕事が増えた。
ＡＩ化よりもバブル大崩壊の方が、世界の雇用市場への打撃が大きい。
他にも英国の中央銀行が叫んでいる「地球温暖化のせいで、失業や貧困が急増する」というのも同じだ。きたるべき金融崩壊と地球温暖化と何の関係もないのだ（温暖化人為説はインチキ理論）。
できるだけ金融危機を隠したままにしておきたい、というのが本音だろう。
既存の消費システムの限界が来る？
次なる大暴落では、先進諸国でも失業率が３０－５０％の状態が続くだろう、という見立てだ。
近年、先進諸国の経済は６０－７０％が国民の消費で成り立ってきたわけだが、失業者が急増すると大量生産・大量消費のシステムが破綻するのだ。
この悪循環を防ぐには別のシステムに変更するほかない。
その際の選択肢として現在、議論されているのは、
「ユニバーサル・ベーシックインカム（UBI）」
だ。
月に５百ドルとか千ドル（５万円～１０万円）といった定額の現金を、国民の全世帯 or 全員に配って生活費を支援する所得保障制度なのだが、失業率が止まらないなら、もう定額金を配って、消費してもらうしかない、という話だ。
良いのか悪いのかは別にして、大暴落によって、金融システムが崩壊して、人類は次なる金融フェーズに入っていくのだと思う。
ＵＢＩによって大量消費の体制を維持するために制度の改革が必要だ！という理論は以下の記事を参考にするといいだろう。
米国発の大量生産システム崩壊
米国が戦後、世界的に作ったシステムは、人を雇用して、大量生産・大量消費の経済システムなのだが、今後、維持できなくなりそうだ。
ＵＢＩだとかれいわ新選組が言っているようなⅯⅯＴ理論も効果的なのかもしれないが、
「個人」でできることは限られているのだ。
これは言ってはいけないなのだろうが、重要なので書いておくと、「不況」というものは官僚たちが権限維持のために作り出したものなのだ（大衆が弱くなれば、逆相関で警察やら官僚が権力の拡大化ができる）。
「じゃあ、不況だとか暴落に私たちは付き合っていく必要があるのか」
ということなのだが、まったく不要だろう。
ワイのまわりでも徐々にではあるが、片足を成長している東南アジアに置いている連中は増えてきているのだ。
だから不況となれば、そうでない場所に移動する。
そうなる前に、インターネットを駆使して、個の発信媒体を強化しておく。
トレードもある程度はマスターしておく。
こういうことの目的は、人それぞれあるだろうが、
「自分の住む国を自分で選択できる力（すなわち自立」
の獲得こそが最重要であり、本質なのではないだろうか。
「どの国でもなんとか生きられるようにするためのスキル」
これを掴みにいけば世界経済がどうなろうと、生き残っていけるだろう。
