日本の常識は“ほぼ”世界の非常識⁉BOBOSミニマリストのつぶやきブログ

世の中の「言ってはいけないこと」はほぼ正しい。BOBOSオジサンから覚醒者たちへの遺言。

そもそもコロナは存在しない?

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そもそもコロナは存在しない?世界の平和的解決法

今回は「やっぱりコロナは嘘だった」という話とあれこれ大事なことを書いておくから読んでおいてつかさい。

 

ヒミゴー

 

 

 やっぱりコロナは嘘だった?

 

ワイはコロナがスタートした頃から、コロナはコロナちゃんと呼びなさい、とかインフルエンザの方がよっぽど怖いとか、あーだこーだ好き放題書いてきた。

 

投資分野においては、コロナの下落は圧倒的買い、ということを言ってきた。

 

ゴールドだけを見ても、5300円(これはワイが最後に買った金地金1gの価格)があれよあれよという間に7000円を超えてしまった。

 

100gだけ買っても、20万円以上の含み益である。

 

じきに1g=100万円となっていくからあとはやることはなし。

 

日々、養生して、非文明的な超快適空間を開拓するのみ。

 

ちなみにワイのマイホーム理論は、

 

  1. 移動できる家であること
  2. シェルターとなること
  3. 売りたい時に売れること
  4. 現金一括
  5. なるべく小さいこと
  6. 目的に合わせて複数所有できること
  7. ガス、電気、水道がストップしても自給自足型に切り替えられること
  8. 賃貸に出した場合、1年~1年半で元が取れること
  9. 相続税、固定資産税ゼロ
  10. 買い手ゼロの場合、燃やしておわり

 

という十か条。

 

これがマスト。

 

3000円台後半から買ってきたワイは、半分を現金化して、オフグリッドハウスを建設予定。

 

ローンなし。一括現金。

 

つまり、含み益を考えれば、コロナによってタダでもらったようなものだ。

 

こういった作られた流れがあったことは今振り返れば、わかる人にはわかるはずだ。

 

グローバル時代において、嘘を貫き通すのは難しいのだ。


厚生労働省からのコロナ指示書


例えば、コロナウイルスが「死因」でなくても、陽性で亡くなった人は死因を問わず、

死亡者数としてカウントする、という指示書が厚生労働省から出ていたり…

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厚生労働省によるコロナ指示書(コロナ陽性で死亡ならコロナ死)

 

資料:

https://www.mhlw.go.jp/content/000641629.pdf

 

 

これ(コロナ指示書)に疑問を感じて、愛知県の感染対策局の職員に直接聞きにいったらあっさり認めている動画。

 

 


PCR法についても、そもそもPCRとはDNAの大量コピー法であって、ウイルス特定のためのものではない。

 

これはタンザニアの大統領も随分前から言っていることだ。

 

 
こうなってくると、

 

「え?コロナってどこにいるの?」

 

となるのだが、これに対する明確なアンサーは、

 

「コロナウイルスなどはそもそも存在していない」

 

これが回答となる。

 

『コロナ=経済破壊兵器』

 

であって、いつまで単なる風邪(名前が違うだけ)でガタガタするのだろうか。

 

毎年インフルエンザもあり、風邪もあってゼロにはならない。だから覚醒しない限り、わからない、わかろうとしないならこの状況は永遠に続く。

 

感染者は10万分の1だから、1000万人以上が無実の罪で差別されている。
 
このうち死亡者は、先月は2人。

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日本 7月 コロナ死亡者数 東洋経済オンラインより引用

 

こんなのバナナの皮ですべって転んで、死ぬような確率だ。

 

九州での豪雨にしたって、まだ終息はしていない。

 

豪雨というのは、明けてからが大変なのだ。

 

そして、悔やまれるのは、九州豪雨による被害は未然に防ぐことができた、ということだ。 
 
元民主党員の無駄、無駄、無駄、で削減、削減で削除され、中止となったダム建設の末路がこれ。


れんほー、は、

 

「そんな災害が来るとお考えですか?」

 

と発言していたが、実際問題、毎年来ている。そのやり取りも茶番だった。

 

 

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スーパー無駄遣いで堤防建設プランは白紙

現在は、

 

・コロナ(という嘘)
・バッタ
・大洪水(中国の地下シェルターのいくつかはこれで水没)
・地震

 

あまりにもタイミングが良すぎるから、心してかからないといけない。

 

れんほーが今、どんな心境なのか是非、聞いてみたいが、日本という国は、失策をしても誰も責任を取らない国。

 

民間なら即アウト、クビ&倒産なのだが、政治というのは、政党(会社名)を変えるだけで、おしまい。

 

権力とはこういうものだろうか(武士の時代なら切腹だろう)。

 

言いたいことはたくさんある。

 

都知事選にしても当然のように投票率は低く、小池氏が勝利。

 

本当のことを書くけれど、若者が選挙に行くと困るのは、現職の政治家なのだ。

 

だから意図的に興味持たせないようにする。

 

なぜネット投票が実現しないのか、と言えば、すべて繋がっているのだ。そして、最終的につながっていく先は、中国による侵略。

 

sn-jp.com

 


もうワイのような人間が香港(中国)に入国すれば、逮捕されるのだ。

 

現地に不動産などの不動産でも持っていようものなら没収。

 

もちろんマカオであってもそう。

 

今、香港で起こっていることはまさにそう。




日本が戦争に巻き込まれる可能性について考える


中国はとにかくしたたかで、軍事的に見てもうまい。富国強兵一筋の国。

 

米中貿易戦争も中国が勝つ。

 

米国は中国の分析はピーター・ナヴァロによって2004年の段階で完了しているのだが、双方共に自国をミサイルで火の海にはしたくない、できない。

 

よって、お互い(自国は)無傷の痛み分けプランとなった場合、その間に位置する沖縄(アジアの火薬庫)を火の海にする。

 

米国も基地を作っているが、あれは、攻撃してもらうための基地であって、こういうところは全部裏条約でシナリオが組んである(その通りに進むかどうかはまた別の問題であって、習近平はこの機会にさらに進撃する、と考えるような男だ)。


こういったことは、南シナ海と台湾の未来で全てが決まる。

 

中国はなぜ毎日、尖閣に軍を派遣するのか、と言えば、何度もやっていれば、慣れるからだ。

 

結果、知らないうちに中国人が駐留することになる。するとまた気が付いたら、人員が増えて、人工島が出来て、実効支配となる。
 
すると、自由に太平洋に出られるようになるからこれでアメリカに直接攻撃が可能となる。

 

地球の支配権をもぎとるために、あの手この手の限りを尽くす。 

 

バカみたい、と思うだろうが、これが人類がずっとやってきていることなのだ。

 

沖縄の知事や新聞は、とうの昔にチャイナマネーが入っている。

 

シアトルに中国自治区ができたのと同様、すでに根回しは完了している。

 

ウソだと思うなら沖縄の新聞を読めばいい。

 

もはや日本の新聞だとは思わないだろう。

 

予兆があるうちはまだわかりやすい。

 

こういったカードが切られていくと、次は日本だ、ということがわかる。

 

だから、もう稼ぐとか、どうでもいい時代に入っていく。

 

命あっての時代。

 

現代人はこれを経験する可能性が高い。

 

冷静に考えてみて、中国人のしたたかさ、ワイと同年代の中国人たちは非常に優秀な者が多い。

 

中国共産党の手口も十年単位で計算されつくした超限戦。

 

国として、富国強兵を怠ることなく、徹底させる習近平にはあっぱれだ。

 

青年時代をどっぷり奴隷生活として過ごしただけのことはある。

 

冷酷な判断も躊躇なく行える。
 
過去、白人たちがしてきたこと、有色人種を犬、猫、豚のように扱、アヘン漬けにして、奴隷化してきた黒歴史を考えれば、言っていることもわかる。今度は我々が立ち上がる番だ、と。

 

国レベルで考えると、やっていることは、まともなのだ。

 

Facebookのアカウントのっとりの黒幕はロシア?

 

プーチンもそうだが、敵国の指導者が優秀である、ということはよくわかる。

 

例えば、プーチンが今やっていることは、


・8~10の天才ハッカーチームを形成
・Facebookにビデオを送りつける
・友達から送られてきた、と思った者はクリックして、ログインを試みる
・ログインできない(乗っとり成功)
・偽アカウントを拡散&レイバーンなどのアフィリエイト広告も載せる
・大量アカウントを売却
・トランプ選挙など、世論操作に使用

 

こういうことを現在やっている。


異常なのは、日本。

 

歴史上、かつてないほど侵略されかかっている。

 

それでいて、とうの国民にはなんの危機感もない。地政学だとか軍事学をまったく学んできていない。

 

だからこれからどんなことが起こり得るのかも考えない(コロナでいっぱい)。

 

当然、国を考える人も少ない(はずだ)。
 
「中国許さん!」

 

というのはこちら側の理屈であって、中国には中国の理屈がある。
 

日本侵略シナリオ


中国はシアトルを見てもわかるが、20年~30年とゆっくりと侵略してくる。
 
ワイが好きだったアーユルベーダ天国のスリランカもチャイナマネーをばら撒いて、港の使用権を手にされた。

 

いつの間にか「アメリカはミサイルを送るが中国は金を送る」と好意的な国になってしまった。

 

さて、日本。

 

既に土地は買われている。

 

見えないからわからないかもしれないが、買われまくっている。
 

・・・
 
土地が買われることで、外貨獲得ができていい?

 

そんなことない。
 
日本に対しては違う。
 
歴史的に見ても、日本は民族浄化される。

 

ギタギタにされる。なぜなら洗脳教育によって嫌われてるからだ。
 
チベット、ウイグルより酷くなると考えるのは当たり前。
 
中国に旅行して、ホテルでなくて、普通の家の、テレビのチャンネルつけてみればわかる。プロパガンダされていない、教育のある同世代の中国人、台湾人から聞いてみ?
 
彼らがいかに日本人を敵視してるかわかる。


日本発の世界平和プラン(秘密特許アタック)

 

日本という国単位で考えるならば、生き残る道はひとつ。

 

れんほーに邪魔されたスパコンによって富国を最優先事項にすることだ。

 

秘密特許を使ってスパコンパワーを世界に見せつける。

 

news.yahoo.co.jp


これで一夜にして世界の頂点に立つことができる。

 

中国の量子解読衛星よりもはるか上をいくから、この時点で世界の軍事暗号は全て解読&無効化できるのだ。

 

ある日、突然世界のWIFIが切れる、みたいな感じ。

 

だからいくら日本にミサイルが向けられているとは言え、鉄の塊になる。 

 

こういったシナリオを国のトップが想定して稼働できる状態であった欲しいと思う。

国=会社と考えるならば、国民は従業員。

 

会社のことを考えない従業員ばかりなら、その会社は100%潰れる。

 

だから「潰れる想定」もして、フットワークの軽い「個人」は準備するべきだろう。
 
株式会社日本の社員は、1億2000万人。

 

社長は安部首相だが、じきに代わる。

 

株式会社中国は12億人の社員を持つ会社であり、中にはただ同然で働く社員もいる。

トップは筆頭株主。何も言わせない。

 

選挙ごとに変わる「雇われ社長」ではないから、命ある限り永遠に同じ社長。

 

言うこと聞かない社員が出てくると、すぐに連行して拷問。再教育を施す。

 

この圧倒的な強制力を持つのが株式会社中国。
   
株式会社日本は、会社のことを考えない社員だらけの会社。

 

・過去の栄光にすがる
・他社(他国)を見下す
・落ちこぼれていることに気づかない(倒産寸前)

 

冷静に考えて見た時、これだけの差がある以上、頭の中がお花畑であれば、未来はないと考える。

 

かつて戦争によって獲得した「賞味期限付きの自由」も末法(まっぽう)の時代(文明の最終サイクル)には、きっちり大掃除されてきたのが歴史のパターン。