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史上最凶の大統領選の行方(トランプ劇場第二幕前夜)

まずは以前話していた家畜泥棒だが、手口がわかってきた。

 

記事は削除された。

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家畜泥棒ニュース

 

 

www.tradelife.work

 


日本という国は表向きは自給率40%前後となっているが、40%前後となっている『前提』が崩壊した場合、実際のリアルな数字は、10%以下になる。

 

農業従事者の高齢化を考えれば、5%以下だろう。

 

つまり、前提とは、石油が当然のようにあった上での数字だということだ。

 

最低半年~1年。

 

どうすれば、いいのかを真剣に考えなければいけない時代になったなと思う。

 

 

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泥沼米国大統領選 バイデン優勢報道から考えるトランプ再選の可能性


史上最大の泥沼大統領選


世界中の既得権益の部下であるマスコミが

 

「トランプ劣勢である」

 

と宣伝しているから見ていて面白い。

 

これくらいはいい加減、嘘であると見抜けないといけない。

 

・ヒラリー優勢
・北朝鮮からのロケット砲
・コロナの感染者数のみ報道(あとPCRの嘘)

 

などなど何度も奴らは同じ手を使う。

 

だが、実際のトランプおやじの人気は爆発しているのだ。

 

さらに大統領選挙の「開票率」と「選挙人数」を見ていくと、鍵となるスイングステート(激戦州)はトランプ色(赤色)で染まっている。

 

つまり、激戦州12州のうち、現状の開票状況では8州がトランプ、4州がバイデンみたいな感じになっている。

 

よって、トランプおやじは『事実上の勝利宣言』までしている。

news.yahoo.co.jp

 


さらに言うと、トランプおやじはバイデンじいさんの不正を全部知っていて、戦略として放置しているので、トランプが勝っても、その後にバイデンが負けを認めず、裁判沙汰となり、事態が混乱していく可能性があるとわかって動いているフシがある。

 

すると、次のシナリオでは、トランプは再選したものの、暴動が始まり、これが延々と続く。

 

そして、最終的にバイデンの不正が摘発されていく。

 

これでバイデン、ヒラリー、オバマと悪の大将たちの悪事が一気に表に出てくる。

 

だから、バイデンはどうしても負けられない。

 

よって負けてもなおバイデンの悪あがきでトランプおやじを大統領府から追い出そうとする暴動は起きる。


トランプ劇場第二幕

 

再選された場合の第二幕は、アジアからの米軍撤退。

 

具体的には、韓国と日本からの米軍撤退を開始していく。

 

そして、この動きを知っているから、開票途中にもかかわらず、韓国にいる悪い奴、ハリー・ハリス駐韓米国大使が

 

「米大統領選の結果に関わらず“米韓同盟”を重視」

news.yahoo.co.jp

 

と選挙途中にも関わらず発表してきている。

 

「我々は米韓同盟を重視して、未来においても関係維持のために共に行動する準備が出来ている」

 

という表明なのだが、逆に言うと、バイデンに勝ってもらわないと困るのだ、という意味だ。

 

わかりやすく言えば、

 

「お前(トランプ)が再選されても米韓同盟を邪魔させないぞ」

 

というけん制発言だ。

 

だから、もうトランプは勝つだろう。

 

でもけん制しておく、みたいな感じで慌てているのだ。

 

となると、次の問題は、トランプの『再選』が正式に認められるまでどれくらいの時間がかかるのか?だ。

 

下手をすると、一か月くらいは大統領不在期間が起こる。

 

裁判となったらなったで、トランプおやじはこのシナリオにも事前に対応しているから問題ないだろう(裁判にずれこんでも良いように、最高裁判事を9人中6人保守で固めている)。

 

よって、投資的な視点であれば、この裁判期間中に大きく急落すれば、当然、そこを狙えばいい、となる。


マスコミ、軍産からしたらまだまだ負けを認めたくない。

 

だから世論を総動員させて、検索エンジンも意図的に操作して、バイデンが勝ってるんだ、優勢だ!と主張していく。

 

このぶつかり合いが落ち着いてから大衆はトレード開始だ。

 

マスコミの内部でも対立があるのだろうが、彼らとて『上司』には逆らえない。

 

(わかっているのに)トランプの勝利を素直に報道できないのは、そうすることで、自分たちの権威(信用度)がこれで地に落ちるからだ。

 

BBC、NYタイムズなどの大手メディアは皆、がんばってバイデンの数字を多く出しているが、最終的にはトランプ再選でヒラリーの時以上にマスコミは叩かれることになるだろう。

 

これがわかっているから、きつい報道を繰り返す。


日本でも展開されるフェイク劇場

 

日本の構造は何度も書いているから簡単に書いておく。

 

まず官僚がいる。

 

そして、外交機密費や官房機密費という税金を使ってブラックボックス(特別会計)を通じて作った株式会社がある。

 

そこの会社に工作員を送り込む。

 

大抵は貧乏な30代~50代くらいを求人募集で雇う(守秘義務契約を書かせて、嫌がらせをするのが仕事)。

 

今回であれば、トランプ支持者に嫌がらせをするのだ。

 

もっと書くと、このマネーが某大企業に入る。

 

そしてその大企業らが自分たちで世論工作するのは、法的にまずい。

 

だから「孫請けの会社」に工作させる(嫌がらせ)。

 

嘘だと思うだろうが、全部本当の話だ。

 

こういう事を書けるのも、日本国の最高法規である憲法、

 

その中の21条にある『言論表現の自由』があり、制限のない表現の自由が保障されているからだ。

 

だからこの自由権とも言える憲法をコロナでも何でもいいから破壊したいのだ。

 

アメリカはアメリカで家にトランプ支持の旗を掲げようものなら(アルバイトたちによる)嫌がらせが多発している。

 

こういうリアルな話は現地の人がよく知っているから、聞いてみるといいだろう。

 

何にせよ、大事なのは、負けない姿勢を貫くことだ。

 

例えばゴールドを現物で確保する、というのはもう当たり前の時代なのだ。

 

民間企業の日銀、その親分である黒田東彦(くろだはるひこ)総裁は、

 

「国債を無制限に購入する。必要なだけいくらでも買う」

 

と言い切った。

mainichi.jp


日銀がいくらでも買って、お札と交換するぞい。

 

財投債でも社債でもコマーシャル・ペーパーでも、いくらでも持ってこい。

 

無利子・無担保、無制限で買ってやるぞい、

 

と言った。

 

本当に言った。

 

このことの重要性がわかるだろうか?


例えばある企業が約束手形という名の紙切れ1枚に1000億円と打ち込んで、そのまま日銀に持ち込むと、あら不思議1000億円となるのだ。

 

無審査で、手数料ただで、2000億円の現金が企業の口座に振り込まれる。

 

企業財産に抵当権を付けられることがない。

 

こんな馬鹿げたことを、先進国でやっている。

 

だから経済とは、行くところまで行って、落ちるところまで落ちる運命です。

 

「金で世を治めて、金で潰して、地固めしてみろくの世と致すのじゃ」

 

だ。

 

無利子・無担保で簡単に融資が下り、それを何に使ってもいい(使途を問わない)と言われる。

 

大衆には無縁のことかもしれないが、これが今起こっているリアルだ。

 

だから、紙幣が幻想である、ということに、ようやく人々は気が付く。

 

この対策を今から・・・では遅いのかもしれないが、やるべきこと、みるべきもの、学ぶべきもの、を明確にして、時間を大切に使って欲しいと思う。

 

ワイはそういうことも今日も具体的に、自分の時間の大半を割いて、限られた同志たちに伝えておるよ。