2022年、特に後半は世界中の超有名な（？）予言者たちはこぞって
「日本に大地震が起こる」
と何度も何度も予言をし、日本でそれを二番煎じ的な発想、数字集めで持ち上げたインフルエンサーたち。
量子力学として波の状態を認識（粒）することで、結果に差が生まれる。
彼らのお陰で「認識した者」が増えた結果、大難が小難や無難に終わったのかもしれないが、無難に回避されたことで、本来起きるはずだったもの起こらない。
すると、次のインパクトはさらに巨大化する、ということが地震学では本当にある。
結局は備えあれの精神を常に忘れずに、個人は常に
・天災
・金融
に対して、備え、国としても天災が起こった後の技術を強烈にバックアップするべきだろう。
例えば、３Dプリンターハウスを国策としても推し進める等だ（利権でがんじがらめの建築業界）。
とは言え、自然災害も金融災害も近年はほとんどが人工的であって、これはヨーロッパを見ればわかる。
これを人工的な天災（もしくはその結果）として考えた場合、何が狙われているのか、を考えれば何を重点的に備えていけばいいのかは見えてくる。
金融面ではどうか？
海外から日本へ観光に来た者たちは、皆口をそろえて
「安すぎる！」
と仰天する。
それくらい海外のインフレ率は酷いのだ。
これがさらに酷くなるとどうなるか？
日本を例に挙げると、1946年2月17日（日）。
日本政府は突然、「預金封鎖」を発表。
１．引き出し金額の制限がかかる
２．最大90％の財産税がかかる
３．財産税を徴収した後に解除
財産とは、現物資産、株式を含めてあらゆるものが対象となった。
※備蓄した「食料」に対しては、税金はかからないのだ。
ハイパーインフレが起こってからでは、もう備蓄はできない。
そして、こいつが起これば、預金封鎖でガラガラポンだ。
現在、日本のマイルドな値上がりに対して、海外（特に米国とヨーロッパが標的となっている）はたまったものではない。
電気代だけでまず１０万円超え。
ランチをしようものなら、日本の５～１０倍。
給料の額と家賃がほぼ同じ（光熱費で毎月赤字）。
この先どうなるかのかを考えれば、世界中にインフレ旋風を巻き起こしたうえで、欧米を社会実験の場として、
１．破壊的な物価高を演出（農薬まきれの昆虫食も待機）
２．預金封鎖
３．世界統一通貨体制へ
大きくはこの流れに沿って動く（この方が管理がしやすいからね）。
日本においては、こういったことがすべて半周遅れて到達するから、反面教師として準備ができるのだ。
今年からまず電気代が上がる。
そして、物価もじわじわと連動していく。
よって対策しておけばいい。
貯金はどうする？
海外が明らかに実験台となっている中、日本が最速で預金封鎖になるかはわからない。
※やるとしたら世界同時が一番いいだろう
遅かれ早かれ・・・としても日本の場合は、現実的に考えれば、まず２０２４年の新円切り替えがあり、
「国内にある全タンス預金」
を把握した上で、無効化（預金封鎖）という段階を踏むだろう。
前回の日本の預金封鎖
新円との交換期限は約1ヶ月。
その後、旧通貨は紙くずになった。
紙幣以外の現物等でも財産税が９０％掛けられた。
では、現代において保有している株式だとか、FXや先物は最高税率２０％となっており、利確していないものに対してまで９０％の財産税が掛かるのかはわからない。
利確していないくても世界多発預金封鎖となれば、ぶっとんでしまうのだろうから、国内のＦＸであれば追証だとか、先物はマイナスも発生するため、９０％どころか、家を失くす可能性が出て来る。
※つまり預金対策として実行するには、リスクがあまりにも高すぎる。
結論
国外であれば、オフショアだとか、香港島の生命保険、不動産。
こういった海外系（特に金融特区）ものに対しては財産税をかける難易度はかなり高くなる（しかし、現実的に今からでは難しいだろう）。
国内であれば、決済用普通預金であれば、利子がつかない代わりに無制限の保証がある。
あとは法人用口座は日本人以外の企業も国内で保有しているため、全てを把握するにはかなりのコストがかかるだろう。
よって現金のダメージとしての最小化はこの２つ。
不動産に関しては、自分が住むための家には無税。
しかし、複数持っている場合は、２軒目から問答無用にかかるだろう。
この場合においても、備蓄さえできていれば何とかなるし、いざとなった際に、キミが周りを助けるキーマンとなる。
そして、もし日本でハイパーインフレが起こらない場合、日本の金融改革は、庶民の現状の貯金と財産は守られた上で平和的に通貨の切り替えだけで終わる。
大事なのは、選択肢を持つことだ。
どちらに転んでも、無難にせよ！
ワイは今年も皆の幸福を毎日願う年にするよ。
キミに幸あれ！
